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第一章～新型コロナウイルスで社員研修はどうなったか

コロナ禍における社員教育の開催方法を紹介する前に、「新型コロナウイルスで社員研修はどうなったか」について触れておきましょう。

2020年：「混迷」を極めた社員研修

コロナウイルスは、2020年1月15日に国内で最初の感染者が確認され、現在に至るまで世界的な猛威を振るっています。日本政府から提唱された「三密」「ソーシャル・ディスタンス」などの言葉も普及し、企業の運営方法や生活様式に至るまで大きく変化をしました。社会人の新たな働き方として、テレワーク（リモートワーク）が注目され出したのも、ちょうどこの頃です。

「大勢の人が同じ場所に集まること」が難しくなった影響により、社員研修も「オンラインで代替しよう」という機運が高まります。ですが、社会の機運とは裏腹に、多くの企業でオンライン研修の導入はスムーズに行きませんでした。コロナウイルスの出現があまりに突発的だったことが災いし、オンラインへ移行する時間やノウハウ、必要となる機材に至るまで、すべてが欠けていたのです。2020年は、結果的に総務・人事担当者が「どうやって社員研修を実施すべきか」という悩みに苛まれることになりました。ミーティングスペースAPでも、2020年は社員研修の中止や延期が相次ぎました。オンラインで代替しようとするも、大混乱に陥ったことを記憶しています。

2021年：「模索」に終始した社員研修

数多の混乱を経て年が明けた2021年の日本社会は、例えるなら「社会全体がコロナに上手く適応した年」です。勤務スタイルとしてテレワークも社会に普及し、大企業におけるテレワークの実施状況は、総務省の調査で約7割にも上ります（2021年3月時）。

社員研修においても、コロナに適応する策として、オンライン研修を導入した企業も増加しました。これは、テレワークの急速な普及に伴い、「離れた場所同士の企業と従業員を繋ぐ環境」が整った賜物といえるでしょう。

一方、2021年は「オンライン研修の問題」が露呈した年でもあります。インターネットを通じた社員研修は、「実戦的な研修が難しい」「研修の快適性が通信環境に左右されやすい」などの課題点が多く、企業によっては「十分な教育ができない」というケースも少なくありませんでした。初めてオンライン研修を実施した企業が大半だった分、これらの悩みをダイレクトに実感した総務・人事担当者も多かったのではないでしょうか。

現在：「答え」を見出した社員研修

2年間のコロナ禍を経て、現在の社員研修は「オンライン研修」と「リアルの研修（集合研修）」のハイブリッドでの開催が主流となりつつあります。

コロナ禍が続く現代で「より安全で効果的な社員研修」を行うには、研修スタイルを臨機応変に使い分けるのが望ましいでしょう。研修スタイルそれぞれの特徴や効果を把握すれば、その効果は何倍にも大きくなります。コロナ禍という状況下にあっても、効率良く社員のスキルアップを目指すことも夢ではありません。

ミーティングスペースAPでも、「オンラインでは代替できないものがある」ことを再認識し、オンラインとリアルを両立・融合させた社員研修の開催を推奨しています。以下の項からは、コロナ禍における社員研修の方法として、オンライン研修と集合研修の開催方法について解説しましょう。

参考:総務省｜令和3年版 情報通信白書｜テレワークの実施状況

第二章～Withコロナにおける社員研修の方法

以下では、オンライン研修と集合研修の2つの方法に区分した上で、コロナ禍における社員研修の開催方法を解説します。

オンライン研修（Web研修）

オンライン研修は、その名の通り「インターネットを通じて研修を行う方法」です。カメラやマイクを通じてマンツーマン、もしくは複数人の社員に対して同時に研修（グループワーク）を行います。通信技術の急速な進歩とデバイスの普及が進んだ、現代らしい研修スタイルといえるでしょう。その特徴から、オンライン研修は「Web研修」と呼ばれることもあります。

社員の自宅（またはオフィスの座席）から参加してもらう「個別式」、複数人同士が拠点ごとに集まって参加してもらう「拠点式」など、その実施スタイルも多様です。2022年において、このオンライン研修は大企業の7割以上で導入されており、コロナ禍の研修スタイルとして主流になりつつあります。

〇オンライン研修の開催方法

オンライン研修の大まかなスケジュールは、図の通りになります。結論からいうと、オンライン研修といっても開催方法自体に、何か特別な工程が必要なわけではありません。「会場を決める」「参加者（社員）に事前案内を行う」「研修資料を手配・配布する」などの工程は、どのような研修においてもほぼ必ず行われます。何かしら研修を開催したことのある企業なら、スケジュール作りもスムーズに進行しやすいでしょう。先に挙げた例を参考に、開催までの日程を組んでください。

オンライン研修は設備が整っていれば実施ができるので、研修の開催場所も自由に選びやすいでしょう。通信環境が整っている企業なら、オフィスのデスクで研修を行い、参加者に自宅で受講してもらうことも可能です。もちろん、インターネット設備を備えたレンタルスペースやイベントホールなども、オンライン研修の実施場所として候補に挙がります。

注意点として、オンライン研修はカメラやマイクを通じて行う分、対面で行う研修とは勝手が異なります。

開催自体はできても、「研修資料（スライド）の文字が小さくて読めない」「声が聞きにくい」というトラブルに苛まれることもしばしばです。これらの事態を回避すべく、オンライン研修を開催する際は、リハーサルの実施を推奨します。リハーサルを行う中で、「研修が円滑に進行できているか」「参加者に上手く伝わっているか」を細かく確認するのが理想です。研修の大まかな時間や進行の流れが把握できれば、研修当日のタイムスケジュールなども作りやすくなるでしょう。

〇オンライン研修に必要な設備

オンライン研修を開催するには、企業側（開催側）と社員側（受講側）の双方でインターネット回線やWeb会議システムなどが必要となります。インターネットを通じて意思疎通を行う特性上、カメラやマイク、スピーカーなどの準備も欠かせません。ここでいうWeb会議システムは、「Zoom」や「Google Meet」など、遠隔地にいる相手と会議を行えるツールです。会議をはじめ、面接や研修などの用途でも活躍します。このツールは、企業側と社員側とで「同じものを使用する必要がある」ため、事前のアナウンス・インストールの案内が必要です。

一方、カメラやマイクなどのデバイスは、企業側と社員側の双方で違ったものを使用しても構いません。ただし、デバイスの品質によってはカメラの画質やマイクの音質に影響が出て、研修の進行に支障を来すこともあります。これを避けるため、必要なスペックや推奨する機器などを社員に連絡しておくのも良いでしょう。ツール・設備を企業側と社員側とで用意できれば、晴れてオンライン研修の設備が整います。

なお、コロナ禍で社員研修を行う場合、万が一に備えて「対応マニュアル（ガイドライン）」が必要です。具体的な作り方についてはコラムの後半で詳しく解説をします。以下に、オンライン研修を開催するチェックポイントを記述するので、研修の準備を行う際などにご利用ください。

〇オンライン研修のメリット

オンライン研修における最大の利点は、コロナウイルスをはじめとする感染症のリスクがほとんどない点です。いかにコロナが驚異的なウイルスといっても、インターネット回線を通り抜けて感染する能力はありません。オンライン研修を開催する企業と社員の双方で、感染が広がる心配も少ないでしょう。

また、オンライン研修はインターネットを通じて行う分、地方の社員に向けて開催がしやすいのも利点です。昨今は、地方にサテライトオフィスを設ける企業も多いため、遠隔地の社員をスキルアップさせる上でも、オンライン研修は優れた研修スタイルといえます。特にオンライン研修は、「ビジネスマナー」や「仕事の進め方」など座学を中心に覚えてもらう研修と好相性です。これらは知識として社員に学んでもらう側面が強く、オンラインのように間接的な指導でもスキルを十分に習得させられます。

【オンライン研修を開催するチェックポイント】

• ✓研修会場に通信環境は整っているか
• ✓通信の回線速度や安定性は十分か
• ✓オンライン研修に必要な設品は用意できるか
• ✓予算内に抑えられているか
• ✓対応マニュアル(ガイドライン)は作成したか
• ✓研修資料の準備は完了したか
• ✓参加者に研修資料の発送や事前案内を行ったか
• ✓研修のリハーサルは問題なく完了しているか

集合研修

集合研修は、参加者を同じ会場や部屋に集めて行う研修スタイルです。オンライン研修では味わうことのできない緊張感やリアルでのコミュニケーションを体感するには、集合研修が秀でているでしょう。

古くから多くの企業で行われてきた研修なので、概要や一般的な開催方法を改めて解説する必要もないでしょう。設立したてのベンチャー企業でもない限り、どこの企業でも何かしらの形で集合研修を実施したことがあるはずです。オフィスの会議室や郊外の合宿施設など、企業によって集合研修の開催場所は大きく異なりますが、感染症対策を十分に行えば、コロナ禍でも集合研修を開催できます。

とはいえ、繰り返しになりますが集合研修は「密」な状況を作りやすく、感染症のリスクが高い研修スタイルです。日本政府から提唱されている「まん延防止」の観点から見ても、感染症（コロナウイルス）対策を徹底するのは、企業が最低限守るべき義務といえます。

〇コロナ禍における集合研修の開催方法

集合研修の大まかな開催スケジュールは、図のようになります。通常の社員研修であれば、研修場所も「社員が足を運びやすいか」「予算内に収まるか」といった部分で会場選びを行うのが一般的です。

一方、コロナ禍においては高い感染リスクを軽減すべく、会場選びにも「感染症対策の有無」が加わります。ここでいう感染症対策の有無とは、「ソーシャル・ディスタンスは保たれているか」「換気が十分に行われているか」などが当てはまります。感染症予防の観点から、消毒用品などの準備も欠かせません。

これらを満たしている場所なら、自社の中でも安全に集合研修を行いやすいでしょう。とはいえ、よほどの大企業でもなければ、盤石な感染症対策を敷いた研修場所を準備できません。そのため、コロナ禍における集合研修は、事前にレンタルスペースやイベントホールなどを確保して実施する企業も珍しくありません。3月や4月のように、新入社員が入社する季節ともなれば、多くのレンタルスペースやイベントホールの予約が混雑します。研修の会場が決まらないとタイムスケジュールを組むのが困難となるため、可能であれば半年前から会場を確保しておくのが理想です。

なお、集合研修の当日は参加者の検温や健康状態のチェック、ドアノブの消毒などを行い、感染者を発生させないように配慮する必要があります。後述するチェックポイントを参考に、集合研修の会場探しや会場づくりを行ってください。

〇コロナ禍における集合研修のメリット

先に挙げたオンライン研修とは異なり、集合研修は社員を直接的に指導できる特徴があります。特に、製造業における作業機械の操作方法や飲食業における接客方法など、研修によってはインターネット越しの指導が難しいケースもしばしばです。これらのスキルを、実戦型の研修で習得させられるのは、集合研修ならではの利点といえます。

また、社員が同じ場所で研修を行えば、適度な緊張感が生まれやすくなります。社員の集中力が持続しやすくなるため、研修の効果向上にも期待ができるでしょう。おまけに、集合研修は社員同士が直に顔合わせを行うため、「コミュニケーションのはかりやすさ」にも秀でています。結果的に社員同士の連携力をアップさせやすい点も、地味ながら集合研修の優れたポイントです。

【集合研修を開催するチェックポイント】

• ✓参加者が足を運びやすい会場か
• ✓体温計やアルコールなどの感染予防に必要な備品があるか
• ✓十分な広さを備えた会場か
• ✓対応マニュアル(ガイドライン)は作成したか
• ✓会場内の換気は行われているか
• ✓研修資料の準備は完了したか
• ✓予算内に抑えられているか
• ✓参加者に研修資料の発送や事前案内を行ったか

社員研修の方法まとめ

コロナ禍におけるオンライン研修と集合研修の特徴、メリットによる違いは以下の通りです。ひと口に企業研修といっても、研修内容によって対象者や参加人数などは大きく異なります。企業で社員研修を実施する場合、それぞれの特性を見極めた上で「どちらの研修方法が最適か」を決めてください。研修方法が決まれば、おのずと会場選びやスケジュール作成が円滑に行いやすくなります。

繰り返しになりますが、コロナ禍で社員研修を実施する場合は、リスクを限りなく低くすることを心掛けてください。万が一、企業研修で「コロナウイルスのクラスターが発生した」という事実が公になれば、社会的な責任の発生や企業イメージの失墜は免れません。

企業リスクが極めて高いという点を鑑みても、現代でオンライン研修の導入企業が増えるのは納得できる話でしょう。

一方、感染症対策に優れるオンライン研修といっても、「対策がまったく必要ない」というわけではありません。例えば、オンライン研修には複数人が同じ場所に集まる開催方法（拠点式）も存在します。また、研修の講師や進行役などが同じ場所で連携を取りながら研修を進行するケースも少なくありません。つまり、オンラインでも研修内容によっては密な状況が生まれやすくなる分、相応の感染症対策が必要となるのです。

以上、オンライン研修と集合研修について解説しましたが、企業担当者によっては、「結局どこで社員研修を開催すればいいの？」という疑問を覚える方も多いのではないでしょうか。確かにオフィスやレンタルスペース、イベントホールなどさまざまな会場が候補に挙がれば、会場選びに迷ってしまうのも無理はありません。以下の項からは、コロナ禍に社員研修を行う最適な場所について解説します。

第三章～社員研修の開催は「貸し会議室」を推奨

結論からいえば、コロナ禍における社員研修の開催は「貸し会議室」の活用を推奨します。

時間単位で会議室のレンタルはできる貸し会議室は、部屋の広さを自由に選べる上、備え付けの設備などが充実しています。会議やミーティングだけに限らず、企業の説明会や株主総会など多彩な用途で利用できる汎用性の高さが魅力のサービスです。加えて、駅から徒歩圏内の立地に建てられているケースが多く、アクセス性の高さに優れています。

これだけのメリットがあれば、何も貸し会議室だけに限らず、合宿施設やオフィスに備えた会議室なども研修場所に候補に挙がるでしょう。上記の特徴に加え、貸し会議室には以下のような点に優れています。

ソーシャル・ディスタンスに配慮したレイアウト

集合研修の開催を検討する企業担当者であれば、「密な環境を作らないかどうか」という点も気になるポイントでしょう。貸し会議室では、研修の参加人数に合わせて部屋の広さを選べる上、ソーシャル・ディスタンスに配慮したレイアウトを実現可能です。等間隔に座席を配置したスクール型や、複数人同士で座りやすい島型など、座学やグループディスカッションのように研修内容に合わせて対応できます。

速度と安定性の高い通信設備

例えば、貸し会議室はWeb会議やオンラインセミナー（ウェビナー）の配信に使用されるケースが多く、速度と安定性を備えた通信回線を設けている部屋がほとんどです。回線に加え、備え付けのカメラやマイクなどもレンタルが可能なので、研修に必要な環境を備えていない企業も安心してオンライン研修を開催できます。研修場所の設営などもスタッフにお任せできるので、ITスキルに自信のない企業担当者でも、準備をスムーズに進められます。

感染症予防に配慮した備品

コロナ禍における感染症予防は、何もソーシャル・ディスタンスの確保だけに限りません。貸し会議室では、予防に欠かせない手指消毒用アルコールや飛沫ガードパネルなどもレンタル可能です。研修参加者の検温に役立つサーマルカメラや非接触体温計なども用意されており、コロナ禍でも安心して研修を開催できる環境が整っています。通信設備と合わせて備品の設置もスタッフに依頼でき、社員研修を担う企業担当者の負担を大きく軽減できます。

上記のように、貸し会議室における最大の利点は、「オンライン研修と集合研修のどちらにも対応できる」という点にほかなりません。コロナウイルスの影響に伴い、ビジネスもインターネットを介したコミュニケーションが中心となったため、昨今の貸し会議室はさまざまな研修スタイルに対応しています。

第四章～オンライン研修と集合研修のどちらを選ぶべきか

コロナ禍における研修方法やおすすめの開催場所について解説をしました。

ですが、企業担当者の中には「オンラインと集合研修のどちらを選ぶべきか」、そもそもの判断がつかないという方もいるかもしれません。ここで、「オンライン研修と集合研修の選び方」についても言及しておきましょう。

研修方法の項で述べた通り、オンライン研修と集合研修では双方で習得させやすいスキル・知識が異なります。どちらも一長一短の側面がある分、一方だけを推奨するのは困難です。そのため、社員研修は内容に合わせて研修方法を変化させることをおすすめします。この研修の方法・内容を臨機応変に使い分けるスタイルは「ハイブリッド研修」とも呼ばれ、コロナ禍における研修方法として人気を博しています。

第五章～感染症の疑いがある社員が出た場合は

ここまでコラムを読んだ方は、「たとえコロナ禍でも効果的な社員研修ができる」ということをご理解いただけたでしょう。社員研修を開催する上で、オンライン研修と集合研修のどちらにおいても、「対応マニュアル（ガイドライン）」を作っておくのが理想です。

対応マニュアルを作る理由は、どんなに感染症対策を万全にしても「リスクそのものを完全になくすことはできない」ためです。マニュアルがないと、万が一の際に対応が後手に回り、コロナウイルスの感染の拡大を誘発する恐れがあります。感染症対策と合わせ、被害を最小限に食い止めるため企業が最低限守るべき義務といえます。

この対応マニュアルには、明確な作り方が存在しません。以下のように「体調不良者が出た場合」「感染症の恐れがある場合」などを項目に分けた上で、それぞれの措置を記述する流れになります。

具体的な措置に加えて、マニュアルでは研修の担当者や責任の所在などを明確にしておくと良いでしょう。ちなみに、厚生労働省のオフィシャルサイトでは、企業の担当者向けに「」新型コロナウイルスに関するQ&A」が公開されています。対応マニュアルを作成する上で参考になるため、社員研修の検討や準備と合わせて確認しておくのがおすすめです。

参考：新型コロナウイルスに関するQ&A（企業の方向け）｜厚生労働省

第六章～これからの社員研修のあり方

最後に、コロナ禍における「これからの社員研修のあり方」についても触れておきましょう。概要の項でも述べた通り、コロナウイルスに適応した社会において、大きな混乱は少なくなっています。

とはいえ、コロナウイルスは完全収束の見通しが立たず、さらなる変異種が猛威を振るう可能性もゼロではないでしょう。そのため、企業の社員研修においては「どのような形でも開催ができるようにしておくこと」を推奨します。感染状況によっては、集合研修そのものが難しくなる恐れもあるので、臨機応変に使い分けられるようにしておくのが理想です。

さらに、社員研修を開催する中で「開催方法」や「研修の流れ」、「会場の予約方法」などをノウハウとして蓄積するのも良いでしょう。社員研修のノウハウがあれば、コロナウイルスの流行状況に関わらず、継続的に社員のスキルアップを実現しやすくなります。

社員研修のスタイルは進化している

また、コロナ禍で暗い影を落としがちな日本社会においては、技術の進化に希望の光を見出す企業も少なくありません。現代では、新技術を取り入れた「まったく新しい社員研修の方法」も登場しつつあります。

例を挙げれば、「VR（仮想現実）を応用した社員研修」などが良いでしょう。VRのようなバーチャル空間であれば、複雑な作業でも体験的に学ぶことができます。これにより、オンライン研修などの特徴として挙げられる「実戦向きの社員研修を行いにくい」というデメリットを見事に解消できるのです。製造現場や建設現場の組み立て作業、飲食業における接客業務など、複雑な業務をVRで訓練するシステムも普及しつつあります。

社員を成長させる方法は１つじゃない

当コラムではオンライン研修と集合研修を中心に解説をしましたが、「社員をスキルアップさせる方法」は、何も研修だけに限りません。先に挙げたVR研修などの他にも、時間を選ばずに動画で学習できる「eラーニング」などは、すでに多くの企業で取り入れられています。

結論をいえば、コロナ禍における研修といっても、それを克服する技術や研修方法も進化しつづけているのです。コロナウイルスによって「社員研修が行いにくくなった」のは事実かもれません。ですが、古い研修方法にこだわったままでは、社員の成長や利益の向上に繋がりません。社員研修を担う総務や人事担当者の方は、リスクが低い効果的な研修方法を日々模索し、企業運営に取り入れる姿勢が大切です。

まとめ

今回は、コロナ禍における社員教育の種類や開催方法、社員研修のあり方について詳しく解説しました。当コラムの大まかなまとめは、以下の通りになります。

• 〇社会的な混乱こそ少なくなった一方、今もコロナウイルスの脅威は収束していない。
• 〇Withコロナにおける社員研修は、オンライン研修と集合研修がおすすめ。
• 〇オンライン研修は、コロナウイルスのような感染症のリスクがほとんどない。
• 〇集合研修は、直接的な指導で社員のスキルアップに繋げやすい。
• 〇コロナ禍における社員研修の開催は「貸し会議室」を推奨。
• 〇感染症の疑いがある社員が出た場合に備え、事前に対策マニュアルを作ろう。
• 〇社員研修の方法は時代に合わせて対応していくことが大切。

なお、社員研修に貸し会議室を使う場合、「貸し会議室は研修の内容を決められない」という点は留意しておきましょう。オンライン研修や集合研修など、多彩な研修を開催できる貸し会議室といっても、レンタルできるのはあくまで「感染症対策を徹底した場所」や「設備」、「通信環境」だけに限ります。実際に「研修を取り仕切る従業員」や「研修マニュアル」などは、企業側が用意する必要があるため、しっかりと準備を整えた上で社員研修を行ってください。

この他、別コラムでは社員研修をはじめ、セミナーの開催などに最適な貸し会議室を紹介しています。社員研修の会場探しを検討している方であれば、以下のページも合わせてご参照ください。